大腸カメラ検査の保険適用条件とは？知っておくべき基礎知識

大腸ポリープや大腸がんなどの患者数が増加傾向にあり、大腸カメラ検査を検討している方もいらっしゃるのではないでしょうか？また、腸内環境が心身の健康に大きな影響を与えていることもよく知られるようになり、大腸の疾患や腸内環境の改善に対する意識も高まりつつあります。

大腸疾患の早期発見には、大腸カメラ検査が欠かせません。しかし、大腸カメラ検査を受けたいと思ったときに気になるのが、痛みなど検査に対する不安だけではなく、検査費用もそのひとつだと思います。

医療機関で大腸カメラ検査を受ける場合は、健康保険証を持っていても、必ず保険適用になるわけではありません。大腸カメラを保険で受けるためには、保険適用できる要件を満たしていなければいけません。

今回は、大腸カメラの保険適用条件や費用について解説します。

1. 大腸カメラ検査の費用の仕組み

大腸カメラ検査は、どこの医療機関で受けても基本的な費用は同じです。しかし、実際には医療機関によって検査費用が異なるのも事実です。同じ検査をしているにもかかわらず費用が異なる理由に、検査の際に使用する薬剤が異なるというのがあります。

日本には、全国民の加入が義務付けされている公的医療保険制度があります。この制度は、怪我や病気のときに医療機関に保険証を提示すれば、誰でも診察や治療、薬の処方など必要な医療行為を受けられるといったものです。

大腸カメラ検査を保険で受けるためには、医療費について知っておくと良いでしょう。

1-1. 診療報酬

日本では、医療機関で行われる医療行為の費用を「診療報酬（しんりょうほうしゅう）」と呼び、ひとつひとつの医療行為に厚生労働省が点数を定めて、通常、2年に一度見直しがされています。医療機関ではさまざまな治療を行いますが、医療行為それぞれの点数を合計したものが医療費です。

診療報酬の点数は、「1点＝10円」で計算されます。たとえば、診療報酬の点数が20点と30点の医療行為を受けた場合、20点＋30点＝50点で、この医療費の合計点数に10円をかけて計算したものが、医療機関に支払われる金額です。

診療報酬は全国共通なので、地域に関係なく同じ費用で大腸カメラ検査が受けられるのです。

1-2. 自己負担額

医療機関で保険証を提示すると、保険適用の医療行為を受けた場合のみ、保険が適用されます。その際に医療機関の支払い窓口で払う金額が、自己負担額です。自己負担の割合は原則3割ですが、年齢や所得によって1割〜3割と違いがあります。

自己負担分だけを支払うには、保険適用になっていることが第一条件です。保険証が使えない場合は、自己負担は10割となり、かかった医療費の全額を支払うこととなります。

たとえば、大腸カメラ検査で25,000円かかったとします。自己負担3割の方が保険適用されれば、自己負担額は約7,500円です。しかし、保険が適用されなければ、同じ内容の検査であっても25,000円を医療機関に支払う必要があるのです。

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2. 大腸カメラ検査が保険適用になる条件とは？

大腸カメラ検査が保険適用になるためには、条件を満たしていなければいけません。条件はいくつかありますが、その中のひとつでも満たしていれば、保険適用となります。

大腸カメラ検査が保険適用になる条件は、以下の通りです。

・健康診断などで行った便潜血検査の結果が陽性
・PET検査やCT検査、腫瘍マーカー検査などで要精密検査
・すでに大腸ポリープがあり、その切除目的
・大腸カメラ検査後、医師から定期的に大腸カメラ検査を受けるように指示があった
・すでに何かしらの大腸疾患（潰瘍性大腸炎、炎症性腸疾患など）があり、医師から大腸カメラ検査を受けるように指示があった
・便通異常や腹部の症状、血便などの自覚症状がある
・その他の症状があり、医師から大腸カメラ検査を勧められた

3. 大腸カメラ検査はそもそも受ける必要がある？

大腸カメラ検査を保険適用で受けたいと思う方は、大腸カメラ検査の必要性や目的をしっかり理解している方だと思います。しかし、大腸カメラ検査のイメージは、「痛い」「恥ずかしい」「苦痛」など、心身ともに負担が大きいのも事実です。しかし、大腸カメラ検査は、大腸の疾患、特に大腸がんの早期発見、早期治療には欠かせない検査です。

3-1. 大腸カメラ検査の目的

大腸カメラ検査の目的は、大腸がんの早期発見、早期治療です。

日本では大腸がんが性別問わず増加傾向にあり、がん統計によると2021年では女性のがんの死亡者数でもっとも多いのが大腸がんでした。男性も2番目に多く、高齢化社会において、ますます大腸がんの罹患数、死亡数は増えてきています。

しかし、大腸がんは早期発見することで死亡率を下げられる病気です。大腸カメラ検査のもっとも大きな目的は、大腸がんの早期発見です。大腸がんや直腸がんの約8割は、大腸ポリープから発生すると考えられています。

また、大腸ポリープから大腸がんになるまで、5年以上かかるといわれており、ポリープがすぐにがん化するわけではありません。そのため、ポリープの段階で発見し、切除すれば、大腸がんの予防につながるのです。

大腸ポリープができているかを判断するためには、大腸カメラ検査が必須です。定期的に大腸カメラ検査を受けることで、大腸ポリープができていないかを確認できると同時に、大腸ポリープがあればがんになる前に治療が行えます。大腸ポリープ切除は、大腸がんのもっとも効果的な予防法といえるでしょう。

その他の大腸の疾患でも、大腸カメラ検査が行われます。下痢や便秘、腹痛などの症状がある場合は、これらの症状が「大腸がんによるものではない」と大腸がんを否定するのが目的です。つまり、大腸になんらかの器質的疾患があるのではなく、機能性腸障害であると診断するためにも、大腸カメラ検査は重要な役割を担っています。

機能性腸障害とは、検査で特に大腸がんや大腸ポリープなどの病変は認められないにもかかわらず、腹痛や下痢、膨満感などの症状が続く状態をいいます。この場合、大腸カメラ検査やその他の検査を行っても、異常はありません。

大腸がんや大腸ポリープなどの症状とよく似た症状が続くことから、これらの病気ではないことを確認する意味でも、大腸カメラ検査は行われています。

3-2. 大腸カメラ検査を受けたほうが良い人とは？

大腸がん検診は、40歳以上の方が対象です。大腸がんに限らず、加齢に伴ってがんの罹患率は増加します。若い方が受けてはいけないというわけではありません。医師と相談したうえで検査を受けるかどうか判断してください。

その他にも以下のようなものが、大腸がんのリスク因子といわれています。

・親族に大腸がんになった人がいる
・肥満
・過度のアルコール摂取
・喫煙
・牛・豚・羊などの赤肉、加工肉の摂取が多い人

これらのリスク因子を抱えており、大腸カメラ検査を受けたことがない方は、早めに医療機関に相談しましょう。

また、これらの大腸がんのリスク因子を持っていない方でも以下のような症状がある場合は、注意が必要です。

・便に血液が混じる
・便の表面に血液が付着している
・下痢
・便秘
・便が細くなる
・便が残っている感じがする
・お腹が張る

上記は大腸がんの症状です。早期の大腸がんは自覚症状がないため、これらのような症状がある場合は、進行している恐れがあります。さらにがんが進行すると、腸閉塞（ちょうへいそく）になって便が出なくなり、激しい腹痛や嘔吐などの症状が出現します。

お腹の調子がおかしいなと思っても、いつものことだとそのままにしておかず、できるだけ早く医療機関を受診しましょう。

4. まとめ

大腸カメラ検査は、さまざまな条件の中のどれかが当てはまれば、保険が適用されますが、保険が適用されなければ、高額な自己負担額が発生してしまいます。保険適用で大腸カメラが受けられれば、金銭面でのハードルが低くなるのではないでしょうか？

「これくらいの症状なら、様子をみよう」「いつものことだから」と、腸の症状をそのままにしておくと、大きな病気が潜んでいるかもしれません。たとえ小さな症状でも、症状があるからこそ保険適用で大腸カメラ検査を受けられるのです。

症状がある方は、放置せずに早めに医療機関を受診しましょう。また症状がない方でも、大腸がんのリスク因子がある方は、定期的に検査を受けることが大切です。

腸を健康に保つことは身体的にも精神的にも、よい影響を与えます。ぜひ、腸内環境を整えることを意識しながら、毎日のお腹の調子を確認する習慣を身につけるといいですね。

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